福利厚生におすすめ!リンベル「スマートギフト」で従業員の満足度を高めよう!

従業員が働きやすい環境を整えることは、結果として企業側にも大きなメリットをもたらします。企業の社会的信頼を高めることで従業員のモチベーションが上がり、優秀な人材の確保に繋がるからです。

そのため近年は、実に多くの企業が職場の労働環境の見直しを行っています。なかでも見直しが進められているのが、福利厚生サービスです。従業員が安心して働くことができる職場環境作りには、様々な福利厚生サービスを導入するのが非常に効果的ですが、重要なのがサービスの取捨選択です。新型コロナウイルス感染症の影響により、人々のライフワーバランスが変わってきている昨今、求められる福利厚生サービスが変わってきているのです。

この記事では、企業が福利厚生を検討する際のポイントや、現在注目されている福利厚生サービスをご紹介していきます。

福利厚生とは?

福利厚生制度とは「企業が従業員及びその家族へ提供する給与・賞与以外の報酬またはサービス」の総称です。福利厚生制度の主な役割は、従業員及びその家族の生活の安定性を図ることで、仕事に対するモチベーションやパフォーマンスを向上させることです。福利厚生制度で従業員を経済的に支援したり、ライフスタイルにあう働き方を促進したりすることで従業員の満足度を高め、結果的に企業の人材定着率向上につなげることも期待できます。

少子高齢化の影響により、近年問題とされているもののひとつが労働人口の減少です。優秀な人材を確保しつつ定着率を上げることは、企業の死活問題です。加えて、働き方改革の推進などにより、ワークライフバランスを見直す意識も大きく高まっています。福利厚生制度について考える場合、これら2つのポイントを反映させるように意識しておくことが重要です。

従業員が安心して働くことができれば、仕事により集中することができ、それが企業への大きな貢献になります。従業員がより高いパフォーマンスを発揮できるよう、福利厚生制度への理解を深め、適切に導入していけるようにしましょう。

佐藤

福利厚生は大きく2種類に分けられる

福利厚生制度は、法律によって実施が義務付けられている「法定福利厚生」と、企業が自由に実施について選択することができる「法定外福利厚生」の2種類に大別することができます。

法定福利厚生

「法定福利厚生」とは、企業が従業員に対して実施しなければならない福利厚生のことを指します。法律により実施が義務付けられているため、法定福利厚生が実施されていない場合は法律違反となります。

法定福利厚生に定められているのは、以下6項目です。上から順に社会保険料が3項目・労働保険料が2項目・子ども・子育て拠出金は1項目となっています。

  • 健康保険料:公的な医療保険料。企業と従業員で折半。
  • 介護保険料:介護が必要な高齢者を支援するための保険料。企業と従業員で折半。
  • 厚生年金保険料:老後の生活を支えるための保険料。企業と従業員で折半。
  • 雇用保険料:離職した労働者を守るための保険料。企業負担2/3、従業員負担1/3。
  • 労災保険料:従業員が業務中または通勤中にけがや病気をしたり障害を負ったりした際に補償を受けられる保険料。企業が全額負担。
  • 子ども・子育て拠出金:児童手当に充てられるほか、仕事と子育の両立支援事業に充てられる税金。企業が全額負担。

法定外福利厚生

一方「法定外福利厚生」とは、法律に関係なく企業が独自に設けることのできる福利厚生のことを指します。内容は多種多様で、どのような制度を導入するかは企業の裁量に任されています。

法定外福利厚生は、従業員のモチベーション向上や優秀な人材確保を促すための潤滑油ともいえるサービス制度です。法定義務がない分、企業がどれだけ自主性をもって職場環境を整えようとしているかがよくわかるため、企業理念を反映しやすいのも大きなポイントです。企業が健全に成長していくためには、法定外福利厚生をいかに充実させることができるかが重要であると言っても過言ではないでしょう。

法定外福利厚生には様々な種類の項目がありますが、代表的なものを以下にご紹介します。

  • 通勤・住宅関連:通勤手当、ガソリン代補助、家賃補助、住宅ローン補助、社宅、寮など
  • 健康・医療関連:人間ドック費用補助、カウンセリング実施、スポーツ施設利用費補助など
  • 慶弔・災害関連:結婚・出産祝い金、傷病見舞金、弔慰金、災害見舞金、遺族年金など
  • 育児・介護関連:育児・介護休暇の拡充、短時間勤務制度、託児所・保育所設置、男性社員の育児休暇取得推進など
  • 自己啓発関連:通信教育・資格取得に関する費用補助、書籍購入費補助、セミナーの開催など
  • 業務・職場環境関連:社内食堂・カフェの設置、在宅勤務制度など
  • 休暇関連:アニバーサリー休暇、リフレッシュ休暇など
  • 財産形成関連:財形貯蓄、持株制度、各種年金保険制度など
  • 文化・体育・レクリエーション関連:運動・保養施設の割引サービス、社員旅行、懇親会援助、サークル活動費補助など

法定外福利厚生が充実しているということは、企業のアピールポイントが多いということです。従業員の人材確保・定着につながる法定外福利厚生を充実させることで、他社と差別化を図ることが重要なポイントとなります。

佐藤

法定外福利厚生サービスについての詳しい内容は、こちらの記事もあわせてご参照ください。人気の高い福利厚生サービスの最新情報はもちろん、サービスを導入するのに適した企業の属性や費用の目安、導入により期待できる効果など、各サービスごとに細かく解説しています。

また福利厚生制度そのものについての詳しい内容については、こちらの記事もご参照ください。「法定福利厚生」「法定外福利厚生」の詳しい項目や、福利厚生制度の導入により得られる効果や注意すべき点についてなど、さまざまな観点から解説しています。

なぜ福利厚生が大切なのか

福利厚生は新卒学生の企業選びの基準になる

福利厚生サービスは、新卒の学生にとってどのくらい重要視されているのでしょうか?下のグラフをご覧ください。

2023年卒の大学生が、企業に対して安定性を感じるポイント(当てはまるものすべて)について重要だと考えている項目のTOP3は、「1位:福利厚生」「2位:安定して働ける環境」「3位:売上高」という結果が出ています。福利厚生がどれだけ充実しているかが、優秀な人材を採用する上での鍵になっていると考えることができます。

福利厚生への不満は早期離職につながる

反対に、学生が「福利厚生が充実していない」と感じた場合はどうでしょうか。

前提として「あなたは新卒として所属した企業もしくは団体を3年以内で退職したことについて、どのように考えていますか?」という問いに対し、77.3%の学生が「して良かった」と答えています。その理由を聞くと「自身の希望と業務内容のミスマッチ」に次いで「待遇や福利厚生に対する不満」がランクインしています。学生が、いかに福利厚生を重要視しているかがわかる結果となりました。

コロナ禍で生じた福利厚生のあり方の変化

ここ数年、新型コロナウィルスの影響によりライフスタイルが変化したことで、従業員が企業に求めるものの内容が大きく変化してきています。企業が従来通りに実施してきた福利厚生サービスでは、従業員のニーズを満たせない可能性があるのです。社会情勢とあわせて、今、従業員が何を求めているかをしっかりキャッチできるよう、近年の福利厚生の変化の動向を追っていきましょう。

福利厚生を検討する際のポイント

従業員のニーズを満たしているか

コロナ禍により、テレワークやフレックス制度による働き方が推進されるようになったことで、人々のワークスタイルは大きく変化しました。それにより、従業員の企業に対するニーズも非常に多様化してきています。

従業員が企業に求めるものは、時代の流れや風潮、社会情勢などにより流動的に変化していきます。その時どきの従業員の声に耳を傾けるのはもちろん、福利厚生の制度そのものの選択肢を多く用意しておくことで、従業員が心理的な満足感を得ることができるでしょう。福利厚生が充実していると、従業員は「この会社で安心して働ける」と前向きな気持ちを持てるようになります。

コロナ禍でも安心して利用できるものか

これまで定番とされていた福利厚生の代表というと「社員旅行」や「スポーツ大会」というようなアウトドア系のサービスが想像されますが、新型コロナウィルスの影響により、大勢が集まり外でイベントを実施するという形態の行事を開催するには厳しい状況が続いています。

このような社会情勢に鑑み、現在注目されている福利厚生サービスは、従業員の健康やQOL(「Quality of Life」の略称。生活の質、の意)向上に関するものが顕著となっています。下の表をご覧ください。

コロナ禍以前の2019年度の福利厚生ランキングが、仕事に直結する項目が目立つのに対し、コロナ禍以降の2020年のランキングは、従業員自身やその家族のためのサポートやケアを求める項目で占められているのがわかります。特に「ヘルスケアサポート」は、コロナ禍により外部の人とのコミュニケーションの頻度が低くなってしまった人々へのケアとして注目すべき項目といえるでしょう。

この他にも、感染症対策の一環として多くの企業がテレワークを導入したことにより、在宅勤務を実施する従業員が増加したことから、自宅での仕事環境を充実させるサービスへのニーズが高まっていることも、コロナ禍以降の大きな特徴であると考えられます。

従業員のニーズは、時代や社会情勢により変化していきます。従業員の生活に寄り添えるような福利厚生サービスを導入していけるように、その時どきのニーズをしっかりキャッチできるように心がけることが重要です。

福利厚生の一環としてカタログギフトを贈る

変化しつつある福利厚生のあり方に対応するように、近年、最適なサービス内容として注目されているのがカタログギフトです。
カタログギフトが、なぜ、福利厚生サービスとしておすすめなのか。以下3点のポイントから、その理由をご紹介していきます。

受け取る方が好きなものを選べる

カタログギフトの最大の特徴でありメリットであるのが、贈り先さまが自分の好きな商品を選べるという自由度の高さです。取り扱いジャンルが多岐に渡り、幅広い年齢に対応できる柔軟性が、福利厚生へのニーズが多様化している現代に最適であるといえるでしょう。

従業員同士のコミュニケーション不足の解消

コロナ禍の影響でリモートワークが広まったことにより懸念されたのが、従業員同士のコミュニケーション不足です。単独で集中して仕事に臨むことができる分、周りの同僚や上司・部下との円滑なやりとりを進めるのが難しいという課題も生まれています。

カタログギフトは、そんな従業員同士のコミュニケーションツールとして機能することが期待されています。同じ内容のサービスを福利厚生として享受することで、共通の話題が生まれ、リモート環境下であっても会話が盛り上がることで、業務上のコミュニケーションの円滑さを助長してくれるという効果が見込まれているのです。

導入の利便性

WEB上で商品を選んで注文し、あとは届くのを待つだけ。カタログギフトの魅力の3つめに挙げられるのが、その利便性の高さです。カタログ一冊、またはカード1枚で完結できるスマートさは、ギフト選びにつきものである煩雑さから利用者を解放してくれる心強いシステムです。

また、リンベルでは、カタログギフト送付に関するサービスも充実しています。送付先の情報を一括登録することができるのはもちろん、スピーディな見積もりやご希望に沿うプランのご提案など、カタログギフトのパイオニアだからこそできるきめ細やかなサービスをご用意しています。

多様なジャンルのカタログギフトが普及していますが、とくにおすすめなのが「リンベル スマートギフト」です。従来のような冊子タイプだけでなく、コンパクトなカードタイプや、ログイン用のID・パスワードを送付することでWeb上でカタログを閲覧することができるなど、ギフト形態についても柔軟に選択することができます。

贈り物をより喜んでもらうためにリンベルが追及した付加価値「よりコンパクトに、よりスマートに」を最適化した「リンベル スマートギフト」は、法人ギフトに最適のカタログギフトです。「リンベル スマートギフト」に関する詳しい内容についてはこちらもあわせてご参照ください。

多種多様なカタログギフトがひしめき合うギフト市場ですが、「リンベル スマートギフト」はポイントを使って欲しい商品を選べることと、冊子・カードタイプなどのようにギフト形態を選べることが最大のポイントです。豊富な商品ラインナップだけでなく、従業員の負担にならないような利用方法にも気を配れると良いですね。

佐藤

福利厚生サービスで喜ばれる「スマートギフト」とは

リンベルのスマートギフトの大きな特徴は、ポイントを自由に使って欲しい商品を選ぶことができる点にあります。ポイントを分割して複数の商品を選ぶことはもちろん、不足している場合はポイントを追加することで欲しい商品を選ぶことができる画期的なサービスです。また、ご家族同士でポイントを合算し、欲しい商品をランクアップさせることもできるという非常にユニークな使い方を選択することも可能です。

こだわりのパッケージやメッセージカード

シックで洗練されたデザインのスマートギフトだからこそ、パッケージやラッピングにも一際こだわりました。ラッピングは、リンベルオリジナルデザイン20種類のなかから選択することができます。グリーティングカードは、世界的老舗・日本ホールマークとのコラボ開発によるオリジナルメッセージカードと、冠婚葬祭を始めとしたあらゆるギフトシーンに対応した定型メッセージをご利用いただけます。

さらに注目したいのは、感謝の気持ちを直接伝えることができる「動画メッセージサービス」もご利用いただけるということ。これらのサービスは全て無料で提供されているので、従業員の方々に日頃の感謝の気持ちをより深く伝えることができるでしょう。

豊富なラインナップから選択が可能

スマートギフトは、いわゆる総合型カタログギフトのジャンルに属します。グルメ商品からスイーツ、家電、キッチンツールといった従来からの人気ジャンルはもちろん、カタログギフトならではの体験型ギフトや、カタログギフトでも取り扱いが珍しい商品券やアパレルショップのギフトカードまで、実に多様な選択肢が用意されています。

スマートギフトは「新しいカタチの総合型カタログギフト」として、唯一無二のサービス内容を誇っています。

福利厚生サービスとしての「リンベル スマートギフト」の事例

【事例①冊子タイプを送付】企業H様

スマートギフト リンベルスマートギフト 11,000ポイントコース

スマートギフト リンベルスマートギフト 11,000ポイントコース

福利厚生の目的
組合員の慰労
これまで採用していたもの
USJやディズニーランドなどの旅行券
スマートギフトに変更した理由
旅行以外の体験ギフトが充実しており、より多くの従業員のニーズに応えられそうだと思い、スマートギフトに変更しました。特に、商品券が選べるのも大きなポイントでした。若い従業員は実用的なプレゼントの方が喜びそうだと思ったのもありますが、申し込みをしない従業員を減らし利用率を上げられるのではないかというポイントが決め手になりました。全体的に商品の質が高く、選択の幅が大きいのも大きなメリットですね。

【事例②カードタイプを送付】企業Y様

スマートギフト リンベルスマートギフト 11,000ポイントコース カード/BOXタイプ

スマートギフト リンベルスマートギフト 11,000ポイントコース カード/BOXタイプ

福利厚生の目的
慶事のお祝い
これまで採用していたもの
お菓子(渡しやすいよう常温のものを採用)
スマートギフトに変更した理由
従来より「お菓子だけではワンパターンでは」という声が多かったのですが、どのようなものがお祝いとして喜ばれるのかリサーチが難しく、なかなかギフトの幅を広げられずにいました。スマートギフトは様々なジャンル商品選択の範囲が広いため、カードタイプでコンパクトなため。

スマートギフトには、日本ならではの名産品や、丹精込めて育てられた特別ブランドのフルーツやこだわりのグルメなどを選ぶことができる「リンベル 日本の極みスマートギフト」も展開されています。いつもと違う特別感を味わえる、一味違う美味しいものを求める方におすすめのラインナップです。

まとめ

優秀な従業員の確保と定着率向上、何より従業員がより仕事に充実感を持つことができるように職場環境を整えるために必要不可欠なのが「福利厚生サービス」です。福利厚生サービスは、社会情勢や従業員のニーズにより必要性の高さが変わってくるため、導入内容を柔軟に見直す必要があります。

スマートギフトは、従業員の方に欲しいものを自由に選んでもらえる、福利厚生に最適な柔軟性を持っているカタログギフトです。福利厚生サービスとスマートギフトの持つメリットは非常に親和性が高く、従業員により喜んでもらえるサービスを提供するのに最適なツールです。ぜひ、新しい福利厚生のカタチとして、スマートギフトの導入を検討いただければ幸いです。

スマートギフトは、様々なサービスについても柔軟にカスタマイズすることができます。福利厚生サービスのためにおまとめ購入をご検討の方は、リンベル法人ギフト営業にご連絡ください。ご注文や各種手続きはもちろん、アフターサービスまできめ細かく対応いたします。リンベルの法人ギフトに関する詳しい内容もご紹介していますので、あわせてご覧ください。

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